sponsored by 株式会社理研免疫再生医学
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がん治療の進歩により、多くの患者さんががんを乗り越えられるようになった今。新たな課題として注目されているのが「妊孕性（にんようせい）」の問題です。治療を経たあとも、自分の子どもを持ちたいと願う方にとって、妊孕性をどう守るかは大きな関心ごとのひとつです。
この記事では、がん治療と妊孕性の関わりについてわかりやすくまとめました。妊孕性を温存するための方法も紹介します。
「妊孕性（にんようせい）」とは、「妊娠するための力」を意味する言葉です。妊娠には、女性の卵子と男性の精子が必要であり、それぞれの生殖器官（女性なら子宮や卵巣、男性なら精巣など）が大きな役割を担っています。
妊孕性は、これらの臓器の機能だけでなく、女性では排卵や月経などの生理周期、男性では勃起や射精といった機能も含めた、妊娠・出産に関わる総合的な力のことを指します。
がんの治療では、生殖器そのものにがんができた場合だけでなく、妊娠とは関係なさそうな部位のがんであっても、治療の影響で生殖機能に支障が出ることがあります。その結果、妊娠する力が弱まったり、失われたりする可能性もあります。
がん治療が妊孕性にどのような影響を及ぼすかは、治療の種類や患者さんの状態によって異なります。ここでは、主な治療法ごとにその影響を見ていきましょう。
抗がん剤は、がん細胞だけでなく、正常な細胞にもダメージを与えることがあります。とくに細胞分裂が活発な組織は影響を受けやすく、生殖細胞もそのひとつです。
抗がん剤の種類や投与量、治療を受ける年齢などによって個人差がありますが、卵巣の機能が低下し、妊孕性が損なわれることがあります。なかでも年齢が高いほど、卵巣の回復力が低いため、影響を受けやすい傾向があります。
抗がん剤の影響により、精巣の機能が低下し、精子の数や質が低下することがあります。また、ホルモン療法によって男性ホルモンが抑えられると、性欲の低下がみられたり、精子をつくる働きが抑制されることもあります。
放射線治療は、照射する部位や範囲によって、妊孕性にさまざまな影響を及ぼすことがあります。生殖器やその周辺に照射した場合はもちろん、ホルモンを分泌する脳の部位に放射線があたった場合にも、生殖機能に影響が出ることがあります。
腹部や骨盤周辺に放射線を照射すると、卵巣の機能が低下することがあります。なかでも子宮頸部への照射は、妊孕性に大きく関わります。
また、視床下部や下垂体といった脳の部位に放射線があたると、排卵をうながすホルモンの分泌が妨げられ、排卵障害が生じることもあります。
精巣に放射線が照射されると、精子の数が減少することがあります。照射量が多いほど影響も大きくなります。
さらに、視床下部や下垂体に放射線があたった場合には、精子の生成に必要なホルモンの分泌が阻害され、精子をつくる力そのものが低下する可能性もあります。
手術によるがん治療では、生殖器を取り除く必要があったり、周囲の神経に影響が及んだりするケースがあります。妊孕性への影響は、がんの種類や手術の方法によって異なります。そのため、治療方針は患者さんの状況に応じて慎重に判断されます。
卵巣や子宮を摘出する手術を行った場合、妊娠する力に直接的な影響が出ます。しかし、がんの種類や進行の程度によっては、生殖機能をできるだけ残す手術が選択できることもあります。
たとえば、初期の子宮頸がんでは、子宮の一部だけを切除する「妊孕性温存手術」が検討されることもあります。
精巣や骨盤内に関わる手術では、妊孕性に影響が出ることがあります。特に精巣の摘出は精子の生産能力に大きな影響を及ぼしますが、片側の精巣が残れば、妊孕性を維持できる可能性もあります。
また、大腸がん、膀胱がん、前立腺がんの手術では、勃起や射精に関わる神経が傷つくことがあり、その結果として性機能に障害が生じる場合もあります。術式や技術によっては神経を温存できるケースもあるため、手術前に医師とよく相談することが大切です。
がん治療を始める前に、将来子どもを持つ可能性を残すための選択肢として「妊孕性温存療法」があります。がんの治療が最優先であることは前提ですが、患者さんの年齢や希望に応じて、以下のような方法が検討されます。
妊孕性温存について考え始めたら、まずは主治医に相談することが大切です。がん治療の緊急性や、温存処置が治療にどう影響するかなど、医学的な観点からの判断が必要になります。
主治医に直接相談しにくい場合は、「がん相談支援センター」などの第三者相談窓口を利用するのもひとつの方法です。気持ちを整理したり、情報収集をしたりするうえでも役立つでしょう。
必要に応じて、生殖医療の専門医にも相談してみましょう。女性の場合は産婦人科医、男性の場合は泌尿器科医や産婦人科医が担当します。
がん治療の主治医と生殖医療専門医が連携することで、患者さん自身が納得できる治療方針を一緒に考えることができます。
妊孕性を守ることは大切ですが、何よりもがん治療を最優先に考える必要があります。妊孕性に配慮するあまり、必要な治療を受けられなかったり、治療の開始が遅れてしまったりするのは避けなければなりません。
特に術前化学療法を予定している場合は、妊孕性温存の処置によって治療の開始が遅れることがあります。そのような遅れが患者さんの予後にどのような影響を及ぼすかについては、まだ医学的に十分なデータがそろっていません。そのため、妊孕性温存を希望する場合は、できるだけ早めに検討を始め、主治医や専門医と相談しながら迅速に対応を進めることが大切です。
将来子どもを持つかどうかということは、患者さん一人で抱える問題ではありません。パートナーや家族とも治療や妊孕性への影響について共有しながら、自身の気持ちや考えについてしっかり話し合うことが大切です。
一人で悩まず、身近な人と一緒に向き合うことで、選択肢を広げたり、心の支えになったりすることもあります。
がんと診断されたときは、治療やこれからの生活のことで頭がいっぱいになり、将来の妊娠や出産まで考える余裕がないこともあるかもしれません。しかし、特に若い患者さんにとっては「将来子どもを持ちたいかどうか」を考えることも大切です。
妊孕性温存の選択肢は、すべての方に当てはまるわけではありません。がんの種類や進行度、体調などによっては、選べる方法が限られることもあります。また「妊孕性を温存しない」という決断も、選択のひとつとして尊重されるべきです。
大切なのは、治療について正しい情報を得たうえで、自分自身が納得できる選択をすること。まずは主治医に気持ちを伝え、必要に応じて生殖医療の専門医とも相談しながら、自分にとって最適な道を探していきましょう。
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体内にある“免疫のリーダー”
NKT細胞を活性化して、
がん細胞を攻撃する
「NKT細胞（ナチュラルキラーT細胞）」を人工的に活性化し、免疫を高める治療法です。
NKT細胞は、敵（がん）の特徴を認識し、総攻撃することも、長期にわたって記憶することも可能。
ほかの免疫細胞が分業している仕事を、自身で行いつつ、ほかの免疫細胞に指示を出せるという、免疫のリーダー的役割を果たしています。
成分採血
提携医療機関に外来。受療適格性判断のための血液検査をおこなったのち、約1週間後に成分献血を実施します。
ベッドに横になった状態で、4～5時間かけて特定の成分だけを保存する方法で、日本赤十字での成分献血と同様の方法で行われます。
この採血した単核球（リンパ球、単球）の層を細胞培養施設に移送します。
培養
単核球層から単球（白血球の3～8％を占める白血球の成分の一種。感染に対する防衛の開始に重要な細胞のこと）を単離し、樹状細胞へ分化誘導します。
結合
分化誘導された樹状細胞は、未熟な状態です。
これを十分に成熟化させるために引き続き培養し、免疫活性化物質を添加してNKT細胞を活性化する細胞を作り上げます。
この技術は理研免疫再生医学の特許であり、RIKEN-NKT™において使用されています。
また、この免疫活性化物質は、GMP製造（医薬品の製造管理及び品質管理の基準）され、理研免疫再生医学が独占的権利を持っています。
これらの技術は、理研免疫再生医学と提携しているクリニックに提供されています。
体内に戻す
成分採血から2週間後に、NKT細胞を活性化するための細胞（目的細胞）が医療機関に戻されます。医療機関にて、-80℃以下で凍結保存し、患者様が外来したときに、皮下注射または静脈への点滴により体内に目的細胞を戻します。日帰りでの治療になります。
理研発のメディカルサイエンス企業である、株式会社理研免疫再生医学では、NKT細胞標的治療に必要な薬剤や培養方法などを開発して、提携医療機関や共同研究機関等との協力により、保険外診療としてNKT細胞標的治療技術を普及することに努めています。
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