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肛門がんは、お尻の出口にあたる「肛門」や「肛門管」、その周辺の皮膚に発生するがんの総称です。日本では非常にまれながんで、全体のがんのうち約0.1%、大腸がんの中でもわずか2%程度とされています。
この記事では、肛門がんの特徴や症状、病期(ステージ)、治療方法について詳しく解説します。
肛門がんは、お尻の出口(肛門やその周辺)にできるがんのことを指します。なかでも多くは、肛門から直腸につながる「肛門管」と呼ばれる長さ3〜4cmほどの管状の部分や、その周囲の皮膚に発生します。
肛門がんにはいくつかの種類(組織型)があり、代表的なのが「腺がん」と「扁平上皮がん」です。腺がんは腸の粘膜から発生するタイプで、日本ではこの腺がんが多く、全体の約8割を占めます。一方、欧米では肛門周囲の皮膚や粘膜から発生する「扁平上皮がん」が多く、8割以上を占めるとされています。
これら2つのタイプは、性質が大きく異なるため、治療法もまったく異なります。そのため、肛門がんと診断された際には、まずどのタイプのがんなのか(組織型)を正確に調べることが重要です。
肛門がんは、日本では非常にまれながんで、全体のがんのうちおよそ0.1%、大腸がんの中でも約2%にとどまるとされています。
2016年の統計によると、年間の新規患者数は約1,098人と報告されています。
発症の多くは60代を中心に、50代〜70代にかけて見られます。また、男女比では女性にやや多くみられるのが特徴です。
肛門がんは、肛門まわりに異常が現れやすいため、大腸のほかの部位にできるがんと比べて、比較的早い段階で異変に気づき、がんの早期発見につながるケースもあります。一方で、まったく初期症状が出ないこともあり、実際に約2割の方が無症状のまま見つかったという報告もあります。
代表的な症状には、次のようなものがあります。
ただ、これらの症状は、痔(じ)や肛門周囲炎などの良性疾患とよく似ているため、「いつもの痔かな」と自己判断してしまい、発見が遅れるケースも少なくありません。2週間以上症状が続く場合や、痔の治療をしてもよくならない場合、徐々に悪化しているようなときには注意が必要です。
がんが進行すると、便の通り道が狭くなって便が細くなったり、鼠径部のリンパ節に転移して触ってわかるほどのしこりが生じたりすることもあります。
少しでも気になる変化があれば、消化器科や肛門科などの専門医を早めに受診するようにしましょう。
肛門がんの原因は、まだすべてが明らかになっているわけではありませんが、がんのタイプによって、なりやすくなる要因(リスク因子)が異なることが知られています。ここでは、「扁平上皮がん」と「腺がん」に分けて、代表的な危険因子をご紹介します。
肛門の皮膚や粘膜にできる「扁平上皮がん」は、ウイルス感染や生活習慣と密接に関係しているとされています。
中でも注目されているのが、ヒトパピローマウイルス(HPV)の感染です。とくに子宮頸がんでも知られる高リスク型HPV(16型・18型など)との関連が強く、感染が長期間持続することで、がんへと進展する可能性があると考えられています。
また、HIVに感染している方や、移植後の免疫抑制剤を使用している方など、免疫機能が低下している場合は、HPVの影響を受けやすくなるといわれています。
腸の粘膜から発生する「腺がん」は、性行動というよりも、腸の慢性的な炎症や食生活などが関係しているとされています。
たとえば、潰瘍性大腸炎やクローン病などの炎症性腸疾患を長年抱えている方、あるいは大腸がんの家族歴がある方は、腺がんのリスクが高いとされています。
さらに、赤身肉や加工肉をよく食べる方、飲酒・喫煙の習慣がある方、運動不足・肥満・糖尿病がある方なども、発症リスクを高める可能性があると考えられています。
一方で、魚や豆類、乳製品を意識的に取り入れることや、適度な運動を心がけることなど、生活習慣を見直すことでリスクを下げられる可能性もあるとされており、日常的な予防の意識が大切です。
肛門がんの治療方針を決めるうえで重要になるのが、「病期(ステージ)」と呼ばれる、がんの進行度を示す分類です。肛門がんのステージは0期からⅣ期までに分けられており、「がんの大きさ」「リンパ節への転移の有無」「遠隔転移の有無」といった3つの要素をもとに判定されます。
最も早期の0期(上皮内がん)は、がん細胞が肛門の粘膜のごく表面にとどまっており、まだ周囲の組織に入り込む「浸潤」は起こしていません。この段階であれば、局所切除など体への負担が少ない治療で完治が期待できます。
Ⅰ期では、がんはすでに形成されていますが、大きさが2cm以下と比較的小さく、リンパ節や他の臓器への広がりはありません。Ⅱ期になると、がんの大きさによってⅡA期(2cmを超えて5cm以下)とⅡB期(5cmを超える)に分けられますが、この段階でも転移は認められないのが特徴です。
がんがさらに進行し、尿道・膀胱・腟などの周囲の臓器に広がったり、鼠径部などの近くのリンパ節に転移していたりする場合にはⅢ期と診断されます。Ⅲ期は、がんの広がり方やリンパ節の状態に応じて、さらにⅢA・ⅢB・ⅢCに分類されます。
そしてⅣ期は、がんが肝臓や肺といった遠く離れた臓器に転移している状態を指します。この段階では根治的な治療は難しくなりますが、症状を和らげたり進行を抑えたりすることを目的とした治療が行われます。
肛門がんの治療は、がんの種類(腺がんか扁平上皮がんか)や進行の程度(病期)によって大きく異なります。とくに腺がんと扁平上皮がんでは治療方針が根本的に異なるため、まずはがんのタイプを正確に診断することが欠かせません。
ここでは、腺がんと扁平上皮がん、それぞれの治療法について詳しく見ていきましょう。
腺がんは、大腸がんと同じ種類の組織に分類されるがんであり、治療方針も大腸がんとほぼ同じ流れで進められます。
がんがまだ初期の段階で、腫瘍が浅い部分にとどまっている場合には、内視鏡を使ってがんの部分だけを切り取る「局所切除」が検討されます。
一方、がんが肛門の筋肉である「括約筋」に近いところまで広がっていたり、すでにある程度進行していたりする場合には、より大きな手術が必要です。がんが括約筋にまで及んでいると、肛門の機能を温存することが難しくなります。そのため、多くの場合で人工肛門(ストーマ)をつくる手術が行われます。
また、がんの再発を防ぐ目的や、がんをある程度小さくしてから手術にのぞむために、抗がん剤や放射線治療を組み合わせるケースもあります。
がんがすでに他の臓器へ転移している場合や、手術で切除するのが難しいと判断された場合には、抗がん剤による「全身治療」が中心になります。
使用される抗がん剤には、フルオロウラシル(5-FU)、カペシタビン、オキサリプラチンなどがあり、これらはいずれも、大腸がんの治療でも使われている薬です。がんの進行を抑えたり、腫瘍を小さくしたりする効果が期待できます。
ただし、抗がん剤には副作用もあります。主な副作用としては、吐き気や脱毛、骨髄の働きが一時的に低下することによる貧血や感染症が挙げられます。副作用には個人差がありますが、治療中は体調の変化に注意しながら進めることが大切です。
扁平上皮がんは、放射線や抗がん剤によく反応することが知られており、現在は放射線と抗がん剤を併用する「化学放射線療法」が標準的な治療とされています。
かつては外科手術による切除が主流でしたが、手術では肛門そのものを含めて広範囲に切除する必要があり、必ず人工肛門を造設しなければならないという大きな負担がありました。現在では、化学放射線療法だけでがんが治癒するケースも多く確認されており、できる限り手術を避ける方向が治療の基本となっています。
化学放射線療法が主に適用されるのは、がんが肛門にとどまっており、他の臓器に転移していないステージⅠ〜Ⅲの段階です。使用される抗がん剤には、5-FU(フルオロウラシル)やマイトマイシン、シスプラチンなどがあり、これらを放射線治療と併用します。
一方で、化学放射線療法を受けてもがんが完全に消えなかった場合や、治療後に再発が確認された場合には、外科的な切除(腹会陰式切除術)が検討されます。この手術では、肛門や直腸、周囲の組織をまとめて切除するため、人工肛門の造設が必要になります。
また、がんが肝臓や肺などの遠くの臓器にまで転移しているステージⅣの場合は、放射線治療は行わず、全身への抗がん剤治療が中心となります。海外の治療ガイドラインでは、免疫チェックポイント阻害薬(ペムブロリズマブやニボルマブ)といった新しい薬も推奨されていますが、日本では保険適用外となっているため、使用の可否については主治医とよく相談することが大切です。
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体内にある“免疫のリーダー”
NKT細胞を活性化して、
がん細胞を攻撃する
「NKT細胞(ナチュラルキラーT細胞)」を人工的に活性化し、免疫を高める治療法です。
NKT細胞は、敵(がん)の特徴を認識し、総攻撃することも、長期にわたって記憶することも可能。
ほかの免疫細胞が分業している仕事を、自身で行いつつ、ほかの免疫細胞に指示を出せるという、免疫のリーダー的役割を果たしています。
成分採血
提携医療機関に外来。受療適格性判断のための血液検査をおこなったのち、約1週間後に成分献血を実施します。
ベッドに横になった状態で、4~5時間かけて特定の成分だけを保存する方法で、日本赤十字での成分献血と同様の方法で行われます。
この採血した単核球(リンパ球、単球)の層を細胞培養施設に移送します。
培養
単核球層から単球(白血球の3~8%を占める白血球の成分の一種。感染に対する防衛の開始に重要な細胞のこと)を単離し、樹状細胞へ分化誘導します。
結合
分化誘導された樹状細胞は、未熟な状態です。
これを十分に成熟化させるために引き続き培養し、免疫活性化物質を添加してNKT細胞を活性化する細胞を作り上げます。
この技術は理研免疫再生医学の特許であり、RIKEN-NKT™において使用されています。
また、この免疫活性化物質は、GMP製造(医薬品の製造管理及び品質管理の基準)され、理研免疫再生医学が独占的権利を持っています。
これらの技術は、理研免疫再生医学と提携しているクリニックに提供されています。
体内に戻す
成分採血から2週間後に、NKT細胞を活性化するための細胞(目的細胞)が医療機関に戻されます。医療機関にて、-80℃以下で凍結保存し、患者様が外来したときに、皮下注射または静脈への点滴により体内に目的細胞を戻します。日帰りでの治療になります。

理研発のメディカルサイエンス企業である、株式会社理研免疫再生医学では、NKT細胞標的治療に必要な薬剤や培養方法などを開発して、提携医療機関や共同研究機関等との協力により、保険外診療としてNKT細胞標的治療技術を普及することに努めています。
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